RevStealer：偽AIアプリに隠れてブロックチェーンも悪用する新たなインフォスティーラー｜ブログ(ほぼこもセキュリティニュース)

研究者の調査によると、生成AIの人気の高まりに便乗した高度な新種マルウェア「RevStealer」の感染キャンペーンが確認されました。
本脅威は、Anthropic社が提供する未公開の最高峰AIモデル「Claude Opus 5」の無料デスクトップアプリを偽装し、GitHub上の悪質なリポジトリ経由で拡散されています。

RevStealerは Windows環境を標的としたインフォスティーラー型マルウェアであり、その最大の特徴は「沈黙（回避能力）」を武器としたステルス性にあります。
従来のセキュリティ製品やEPP（エンドポイント保護）によるパターンマッチング・静的/動的解析を潜り抜けるため、多層的なアンチ解析手法および回避技術が組み込まれています。
実行されると、ユーザのブラウザ情報、暗号資産（仮想通貨）ウォレット、パスワードマネージャー、各種システム資格情報を広範囲に窃取し、検知される前に自身を痕跡ごと完全消去します。

特徴的な部分をみてみましょう。

GitHubとAIブランドを悪用したソーシャルエンジニアリング
実在しない「Claude Opus 5」のデスクトップ版（Claude-Opus-5-Free-Desktop）を騙るGitHubリポジトリを作成し、本物のようなREADMEやモデル比較図を掲載してユーザを安心させます。
悪意あるZIPファイル（ClaudeOpus5-desktop.zip）を実行させますが、ウィンドウ等は一切表示されずバックグラウンドで処理が進行します。
10段階に及ぶサンドボックス・仮想環境判定（スコアリングシステム）
実行直後にシステムメモリ、CPUコア数、ホスト名/ユーザ名、グラフィックスハードウェア、実行プロセス、システム稼働時間など10項目の環境チェックを実施します。
解析環境（VMやサンドボックス）だとスコア判定されると、マルウェアはデータ窃取を行わず数秒後に静かにプロセスを終了・自滅します。
Windows APIの動的解決と間接システムコール（Indirect Syscalls）の利用
標準のインポートテーブル（IAT：Import Address Table）を持たず、実行時に動的にAPIアドレスを解決します。
さらに、ユーザモードのセキュリティフックを回避するため、間接システムコールを用いてカーネルと直接通信を行うことで、セキュリティソフト（EPP/EDR）による監視を無力化します。
また、Windows Defenderの除外リストに AppData フォルダを追加しようと試みます。
Chrome/Edgeの最新保護機能「App-Bound Encryption」の突破
Google ChromeやMicrosoft Edgeが導入している最新の暗号化保護「App-Bound Encryption」に対処するため、マルウェア自身がデバッガとしてブラウザプロセスを起動します。
メモリ上に暗号キーが読み込まれた瞬間をハードウェアブレークポイントで捉え、キーを強制取得・復号します。
ディスクに痕跡を残さないストリーミング型の広範な情報窃取
窃取したデータをディスク上にZIPなどのアーカイブファイルとして一度保存する一般的な手法をとらず、収集と同時に暗号化してC2サーバへ直接ストリーミング送信します。
対象はWebブラウザ、50種類以上の暗号資産ウォレット、12種類以上のパスワードマネージャー、VPN/RDP資格情報、Discord/Telegram、クリップボードデータなど多岐にわたります。
Polygonブロックチェーンを利用したC2インフラの自動切り替え
メインのC2（指令）サーバが倒された場合、Polygonブロックチェーン上のスマートコントラクトを参照して予備のC2アドレスを取得します。
これにより、攻撃者はマルウェア本体を再配布・更新することなくC2インフラを容易に移行・維持できます。
処理完了後の完全な自己消去（Self-Deletion）
データの送信およびC2からの追加コマンド実行（任意ファイルのダウンロード・実行など）が完了すると、自身をディスクから完全に削除し、フォレンジック調査による痕跡追跡を阻害します。

RevStealerの登場は、現代のインフォスティーラーが単なる大量ばらまき型から、「検知回避と耐久性に極めて特化したサイレント兵器」へと進化していることを示しています。
攻撃者はおとり（Lure）とするAIブランドやファイルハッシュ、C2インフラを容易に変更できるため、従来のブラックリスト型や既知の侵入形跡（IoC）だけに頼る検知手法では、このような攻撃を未然に防ぐことが困難です。

対策においては、ファイルやハッシュの監視に依存するのではなく、攻撃チェーンが共通して依存する「実行プロセスの挙動やシステム構造」を根本から制御・無効化するアプローチが不可欠です。
未承認ソフトウェアのダウンロード制限、オープンソースリポジトリから取得したサードパーティ製ツールの検証プロセスの強化、ならびにメモリ保護や異常なシステムコールを検知・遮断するエンドポイント保護環境（Automated Moving Target Defense等）の構築が強く推奨されます。